機能訓練を指導員任せにしない為に｜管理者が今すぐ見直すべき仕組みとは

＃デイサービス　＃機能訓練

「うちには機能訓練指導員がいますので訓練は、担当職員に任せています」

そう話す施設は少なくありません。
しかしその状態が続くと、

利用者の改善が見えない
職員によって訓練内容にばらつきが出る
家族やケアマネへの説明が曖昧になる
加算算定の根拠が弱くなる

といった問題が静かに進行します。

また機能訓練を加算にこだわっていると加算できない人の機能低下には何もアプローチしないという構図になります。

加算できないからといって利用者の生活機能を見過ごしていると在宅生活ができなくなる。

するとどうなるか

折角獲得した利用者がいなくなる
介護スタッフの負担が増えて離職する
家族の不満につながる

機能訓練が指導員頼みになる施設には、共通する構造的な課題があります。
本記事では、その特徴と改善のための視点を整理します。

機能訓練が「指導員頼み」になるとはどういう状態か
機能訓練が指導員頼みになる施設の共通点
機能訓練指導員任せの状態が続くリスク
なぜ仕組み化された機能訓練が必要なのか
改善の第一歩は「立ち上がり評価」か
職員任せから脱却するためのチェックポイント
1. 機能訓練を施設全体での取り組みにするために
まずは立ち上がり動作能力の低下を見える化する評価
次は立ち上がり動作の内容の評価
次に訓練指導員以外も安全におこなえる仕組化された機能訓練（リハビリ）プログラム

機能訓練が「指導員頼み」になるとはどういう状態か

1.担当者ごとに内容が異なる

一口に機能訓練指導員といっても看護師、理学療法士、作業療法士、針灸マッサージ師、柔道整復師等様々な職種が機能訓練指導員のくくりに入り、経験も得意分野も様々です。

ゆえに視点やアプローチ方法（機能訓練指導内容）が異なることが多々あります。

2.評価基準が統一されていない

視点やアプローチが違うということは統一された評価がされにくい状態ともいえます。

3.目的より作業が優先されている

個々の職員の視点やアプローチが一致しない中それぞれの得意なアプローチを訓練名目で作業として行う事でも計画や記録があれば良しとなってしまいます。

漫然とした作業を続けているだけでは何も変わりません。変わったとしても何がどう変わったか説明できなければ変わったとは言えません。

機能訓練が指導員頼みになる施設の共通点

①明確な評価指標がない

立ち上がり・歩行・移乗などの改善を数値や段階で把握していない。

機能訓練担当者が定期評価をしてその評価データの指標があり共有されていれば良いです。

ただ指標があってもその指標が維持できず、悪化してきている場合の原因把握は重要です。

② 訓練の目的が共有されていない

「なぜこの訓練をするのか」が職員間で共通理解されていないとどうなるか。

訓練目的は立ち上がり、立位歩行に関するものであれば訓練担当だけではなく、日ごろの介護量の増加、負担につながります。介護に携わる職員や家族の負担増につながります。

訓練の担当者以外でも、介護量の増減は無関係ではありません。

③ 成果の可視化が行われていない

改善の有無が見えないため、訓練の意義が曖昧になる。

ただ作業としての訓練かどうか、可視化することで作業のみの問題点が見えるようになります。

④ 属人的なスキルに依存している

経験豊富で熱心な職員がいると成立する成果に依存していると、その職員の異動や退職で崩れてしまいます。

それを防ぐためには

機能訓練指導員任せの状態が続くリスク

利用者の身体機能改善が進まない
家族・ケアマネからの信頼低下
施設の差別化ができない
加算の説明根拠が弱くなる

さらに、職員自身も「成果が見えない仕事」に疲弊してしまいます。

なぜ仕組み化された機能訓練が必要なのか

仕組み化された機能訓練には次の利点があります。

誰が担当しても一定の質を保てる
改善の過程を共有できる
家族・ケアマネへ説明しやすい
職員の負担が軽減する
機能訓練加算の取れない人も含め機能維持の助けになります

改善の第一歩は「立ち上がり評価」か

多くの日常生活動作の起点となるのが立ち上がり動作です。

立ち上がりを評価することで：

下肢筋力
バランス能力
動作の安全性
介助量の変化

を客観的に把握できます。

評価があることで、訓練は「作業」から「改善プロセス」へ変わります。

また立ち上がりに関しては介護負担の胆になる動作でもあり、機能訓練指導員以外の介護スタッフや家族にも関心を持たれやすい動作です。

職員任せから脱却するためのチェックポイント

機能訓練指導員頼みから脱却するには

評価指標が統一されている
訓練の目的が職員間で共有されている
改善の変化を記録している
誰でも実施できる手順がある
利用者ごとの目標が明確

1つでも欠けている場合、見直しの余地があります。

機能訓練を施設全体での取り組みにするために

機能訓練が職員任せになる背景には、個人の問題ではなく仕組みの問題があります。

評価と共有を基盤とした機能訓練は、

利用者の改善
職員の自信
家族からの信頼
施設の価値向上

につながります。

まずは小さな評価の導入から、施設全体の質の向上を目指してみてください。

まずは立ち上がり動作能力の低下を見える化する評価

まずは立ち上がり動作能力が今どの程度であるのか把握する必要があります。

もうすでに手すりがないと立ち上がれない状態や介助がいる状態というのは見えやすいですが、その中でもどれくらいのスピードで動作がおこなえているのか。

1年前や数か月前とどの程度違うのか

例えば定期的に5回立ち上がりテストやTUGを評価として行うという方法があります。

5回立ち上がりテストは、椅子から立ち上がる動作を5回繰り返して行い、その所要時間を測定するシンプルなテストです。このテストは、下肢筋力、バランス能力、敏捷性、運動機能を総合的に評価することができます。特に、大腿四頭筋や臀部の筋力を反映するため、日常生活動作（ADL）の自立度を測る指標としても用いられます。

施設利用者はすでに虚弱者も多いので手すりを利用できる手すり付きの椅子を利用することで安全におこなえますし、同じ条件での比較ができます。

詳しくはこちら　https://patareha.com/tatiagari-test/