＃介護保険 ＃リハビリ
40歳を過ぎた障害者や高齢になり疾病やけが等で生活に援助がいるようになると介護保険を申請して必要と認められれば要介護や要支援という区分がつけられその段階に応じて介護保険による生活援助などのサービスが受けられるようになります。
介護保険料は自動的にひかれますが利用する時は申請がいります。また介護認定という判定により使用できるサービスや量が変わってきます。
入院中はケースワーカー等の担当職員が手続きをしてくれる場合がありますが、入院を経ずに徐々に弱って介助や支援が必要になった場合は近所のあんしんすこやかセンターに相談してください。
参考：YAHOO JAPANくらし 要介護・要支援認定の申請
介護保険を申請しても正確な状況が伝わらないと必要なサービスを受けられない可能性があります
介護保険を申請すると認定調査のため調査員が訪問して状態を確認にきます。また、かかりつけ医からの意見も必要になるので事前にかかりつけ医を決めて介護保険の申請の相談をしておくとよいでしょう。
認定の時に正確な情報が伝わらないと必要なサービスが十分にうけられない可能性があります。+
私の父の場合高齢になり物忘れの認知症状が強くなり身体は動くけれどすぐに忘れてしまうために声掛けや見守りが必要になってきて申請をして判定を受けましたが母にまかせておいたら判定は要支援１でした。
母は私にはお風呂に入っても頭を洗ってこなくなってにおいが出るので洗ってあげなければならなくなったとか、買い物に行って待たせていたらいなくなって探し回った等効いている等（常に見守りや声掛けや介助が必要になっている状況）大変なことをいうのですがそれが大変という自覚がないためそういう判定になったと思います。
母が大変でなければ良いかというと母も高齢でいつ入院するかわからない状況です。その判定だと母が入院ということになれば私がやらなければならないのですが、その時点では常勤で働いていたので実質無理な状況でした。
こういう状況から考えると同居の母の入院でもデイサービスの回数を増やしたりショートスティをお願できる要介護認定が必要でした。
まずはどういうことに困っていてどういうサービスが受けられたら日常生活ができるのか、主治医や認定調査の人に正確に伝える必要があります。
特に主治医の先生は短い時間の診察で状況を正確に伝えなければならないので、普段の状況入浴や排泄等の日常生活での困りごとやトピックスなど文章で渡すことで正確に伝わる可能性が高まります。高齢の人ほど偉い医師の前では格好よく見せたい意思が働いて現実の惨状が伝わらないことが多くなります。
長い付き合いなので医師が全部把握できていると考えるのは間違いです。特に日常生活の困りごとやトピックスまでたくさんの患者さんの状態を把握するのは困難です。適切に伝えて状況を把握してもらう必要があります。
介護認定の際には普段の状況を詳しく記録しておいて伝えましょう
あわてて担当のケアマネさんにお願いをして変更申請をかけました。その際に母から聞いていた日ごろの認知症状の状況、身体状況、その他の事情など生活面（食事、排泄、入浴、外出等の項目を上げて日常生活での介護の状況や困りごと，等を細かく文章で書いてかかりつけ担当医と認定調査員の方に渡しました。
調査には立ち会いましたがかかりつけの担当医には会えなかったので用意した文章を渡しました。
再認定の結果は要介護1がつきました。そのおかげで、母は自分のための体操教室に行く日や健康マージャンに出かける日、診察の長くなる総合病院の受診日に父にデイサービスに行ってもらうことで時間を気にすることなく外出できるようになりました。
その後母に白内障の手術が必要になった時もショートステイを利用して無事に乗り切ることができました。
デイケアの利用者さんでも時々軽すぎる判定が出て利用できなくなる人がいました。改善していて当然の結果なら良いですが、実情と会わない判定だった場合何度も変更申請をかけなければいけなくなりその間サービスをストップせざるを得なくなります。
デイケアをしていた時は利用者さんのために日頃の状況をメモして渡すことや、認定調査の方の問い合わせに対応することもありました。
認定を受ける時には日ごろの生活でどういうことが困るか、大変になってきているか家族の状況も踏まえてメモしておいて伝える工夫が必要です。
病院でのリハビリ期間が過ぎると介護保険でのリハビリになります
病院や施設を退院又は退所したり、発症や発病、手術から半年程度経つと医療保険でのリハビリは大概の人は受けられなくなります。そうなると、介護保険を利用したリハビリに移行することになります。
介護保険で受けられるリハビリの種類
入所リハビリ：老人保健施設等リハビリ職員を配置した施設で受けられますが、リハビリの頻度は入院で受けていた頻度より少なくなります。リハビリ職員の配置は最低限100人に対し1人の為手薄になります。
訪問リハビリ:専門のリハビリ職員が在宅訪問してくれますが、40分×週3回までで訪問スタッフが足りなかったり、他にも介護保険で受けなければいけないサービスにより点数が足りないと回数に制限が出ます。
通所リハビリ（デイケア）：専門職のいる施設に通ってリハビリを受けられますが、個別（マンツーマン）で受けられるのは20分程度です。通所回数も施設の定員やその他サービスとの兼ね合いで制限があります。
他にもデイサービスでリハビリ特化型というところがありますが専門家の配置基準は低いので運動器具を使った運動をさせてもらい定期的に評価を受けるイメージです。
入院（入所）が終わるとリハビリだけでなく日ごろの生活も含めてのサービス選択が必要になってきます。またサービスが増えるとその分の自己負担額も上がりますのでそれらを含めた取捨選択が必要になります。訪問リハやデイケア等のリハビリも病院にいた時ほどの頻度で受けることは難しくなります。
又判定が要支援（介護予防）の場合、サービスの利用回数自体に制限がある場合があります。
医師の判断により医療でのリハビリを継続できる場合もありますが、通院等は自力で行う必要があります。また、介護保険との併用は基本的にはできません。他の介護サービスを利用する時には介護保険に移行されます。
その為手厚いリハビリサービスを受けることは困難になりますが、身体の機能を保つためにはある程度のリハビリ（運動）の継続が必要です。散歩や自分でできる運動を続けて折角病院のリハビリで獲得した身体機能を保ちましょう。
自由に外出できない人は様々な疾患に対応できる基本プログラムであるタキザワプログラム（メソッド）で自宅内の移動能力は最低限保ちましょう。
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